コンテンツにスキップ

上北台

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 東京都 > 東大和市 > 上北台
上北台
町丁
上北台駅 駅舎(2014年4月)
地図北緯35度44分37秒 東経139度24分47秒 / 北緯35.743572度 東経139.412972度 / 35.743572; 139.412972
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
市町村 東大和市
人口情報(2025年(令和7年)1月1日現在[1])
 人口 4,468 人
 世帯数 2,404 世帯
面積([2])
  0.45 km²
人口密度 9928.89 人/km²
郵便番号 207-0023[3]
市外局番 042(立川MA)[4]
ナンバープレート 多摩
ポータルアイコン ポータル 日本の町・字
ポータルアイコン ポータル 東京都
プロジェクト 日本の町・字
テンプレートを表示

上北台(かみきただい)は、東京都東大和市の町名。現行行政地名は上北台一丁目から上北台三丁目。

地理

[編集]

東大和市の西部に位置する。東から時計回りに、東大和市立野、東大和市桜が丘、武蔵村山市大南、武蔵村山市緑が丘、東大和市芋窪、に隣接する。

地価

[編集]

住宅地の地価は、2025年(令和7年)1月1日の公示地価によれば、上北台3丁目445番11の地点で19万3000円/m2となっている[5]。

歴史

[編集]

世帯数と人口

[編集]

2025年(令和7年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目世帯数人口
上北台一丁目 442世帯 833人
上北台二丁目 950世帯 1,592人
上北台三丁目 1,012世帯 2,043人
計 2,404世帯 4,468人

人口の変遷

[編集]

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年(平成7年)[6]
4,186
2000年(平成12年)[7]
4,013
2005年(平成17年)[8]
4,492
2010年(平成22年)[9]
4,686
2015年(平成27年)[10]
4,505
2020年(令和2年)[11]
4,468

世帯数の変遷

[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年(平成7年)[6]
1,467
2000年(平成12年)[7]
1,538
2005年(平成17年)[8]
1,895
2010年(平成22年)[9]
2,078
2015年(平成27年)[10]
2,073
2020年(令和2年)[11]
2,168

学区

[編集]

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2025年4月時点)[12]。

交通

[編集]
東京都東大和市上北台の新青梅街道と芋窪街道合流点。
将来写真右手奥にある多摩モノレール上北台駅から、写真手前右手方向の新青梅街道へ曲がり、箱根ヶ崎駅へと向かう予定である。

鉄道

[編集]
街区内の駅隣接する街区の駅

TT 多摩都市モノレール線

TT 多摩都市モノレール線

TT 多摩都市モノレール線

※西武鉄道拝島線の玉川上水駅は、設備所在地は立川市幸町となる。

バス

[編集]

道路

[編集]

事業所

[編集]

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。

丁目事業所数従業員数
上北台一丁目 32事業所 284人
上北台二丁目 24事業所 176人
上北台三丁目 65事業所 576人
計 121事業所 1,036人

事業者数の変遷

[編集]

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年(平成28年)[14]
122
2021年(令和3年)[13]
121

従業員数の変遷

[編集]

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年(平成28年)[14]
1,100
2021年(令和3年)[13]
1,036

施設

[編集]

その他

[編集]

日本郵便

[編集]

脚注

[編集]
  1. 1 2 “住民基本台帳による東京都の世帯と人口 令和7年1月” (XLS). 東京都. 2025年8月24日閲覧。 “(ファイル元のページ)”
  2. ↑ “令和2年 東京都区市町村町丁別報告”. 東京都 (2023年3月27日). 2025年7月1日閲覧。
  3. 1 2 “上北台の郵便番号”. 日本郵便. 2025年7月25日閲覧。
  4. ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ↑ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2025年3月19日閲覧。
  6. 1 2 “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. 1 2 “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. 1 2 “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. 1 2 “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. 1 2 “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. 1 2 “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ↑ “小中学校通学区域情報”. 東大和市 (2025年4月15日). 2025年8月24日閲覧。(CC-BY-4.0)
  13. 1 2 3 “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  14. 1 2 “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  15. ↑ “東大和上北台郵便局”. 日本郵便. 2025年8月24日閲覧。
  16. ↑ “村山店”. Olympicグループ. 2025年8月24日閲覧。
  17. ↑ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年5月9日閲覧。

外部リンク

[編集]