医師
| 医師 | |
|---|---|
| 基本情報 | |
| 名称 | 医師 |
| 職種 | 専門職 |
| 職域 | 医療、保健 |
| 詳細情報 | |
| 必要技能 | 医療倫理、医療技術 |
| 必須試験 | 学士(医学)(MBBS)、博士(医学)(MD)、Doctor of Osteopathic Medicine(DO) |
| 就業分野 | 診療所、病院 |
| 関連職業 | 総合診療医、外科医、歯科医、その他専門医 |


医師(いし、英語: doctor、アメリカ英語: physician)は、医療および保健指導を司る医療従事者である。医学に基づく傷病の予防、診療および公衆衛生の普及を責務とする職業。医者とも俗称される。
名称
伝統的にアメリカでは医師は「physician」と称される。また、専門分野ごとに内科医[注釈 1]や外科医[注釈 2]などと呼ばれる。英語圏で医師の一般名称「physician」に対して外科医だけが「surgeon」と呼ばれているのは、中世より内科学が医学だとされており、内科医が医師であったことによる。外科医の仕事は初期には理容師によって行われ、医療補助職として扱われており、義肢装具士や理学療法士等のような存在であったことから、別の名称があてられることになった。すなわち医師である内科医が診察・診断を行いその処方に基づいて理髪師(外科医)が外科的治療を、薬剤師が内科的治療(投薬)をそれぞれ行うという建前であった。しかし時代が進むにつれ外科医や薬剤師も独自に治療を行うようになり、彼らも医者とみなされるようになっていった。その他に、フランス語では
また、日本、イギリス、オーストラリア、ニュージーランド等では、博士の学位を所持しない医師は「ドクター[注釈 3]」と呼ばれる[要出典]。ただし、英連邦諸国では、外科医は学位にかかわらず、今日なお日本語の「
今日の日本では、一般に「お医者さん」「医者」「ドクター」「先生」と呼ばれる。「医師」という名称が確立し一般に広く普及したのは、明治以後のことである。このほか、日本語で「医師」の同義語には「
歴史

古代には病気というものに対して悪魔や神によるもの等と信じられていたため、「医師」という職業は世界各地で現在でも宗教と密接に関わっているものが多い。
西洋において「医」の象徴とされているのはギリシア神話に登場するアスクレピオスである。アスクレピオスの杖は世界保健機関(WHO)を含めて世界各国で「医」の象徴として用いられている。
古代西洋では、医師の社会的地位は比較的低かった。 古代ギリシアにおいては、医師は自由市民であるとは限らず、奴隷である医師もいた。自由市民は自由市民の医師が診察し、奴隷は奴隷である医師が診察した。また古代ローマにおいても、市民権は与えられたといわれるものの、医師の地位は高くなかった。これはローマにおいて往々に医師が被征服民のギリシア人が多く、更には奴隷階級とされた者も多かったためと考えられている。医師の社会的地位が高くなったのは中世ヨーロッパにおいてである。人の命に関わる重要な職業なので、専門職として特別な地位を与え、それに応じた責任が求められるようになった。
西洋においては、内科が知識主義に基づいて伸長したのに対し、外科は経験主義を基礎に伸長した。初期には床屋などから外科医となるものが多かった。
日本の医師と教育

日本においても古代の人々は、病気が起きるのは罪業であり、御仏の慈悲にすがり罪業を消滅すると病気が治ると信じて宿曜道という類に救いを求めていたことが知られる一方で、最古の史書である古事記でも日本書紀でも、古墳時代中期に大陸から良医や医博士が来て、日本に医療を伝えた事が記されている。古代日本では医師が処方に従って調剤を行い、調剤に用いるさじを刀圭と呼ぶことから、医師は刀圭家とも呼ばれた[2][3]。 東洋において「医」の象徴とされているのは一般に薬師如来が知られているように、日本においては「薬師(くすし)」と呼ばれた和漢薬の専門家が医師の起源となる。当時の薬学である本草学に基づき生薬を用いて診療を行った。日本の医療に大きな影響を与えたものに鍼灸と仏教伝来がある。僧医であった道鏡の例にもれず、仏典には病気にまつわる示説が多いことで、僧は、当時の看病である祈祷や、薬の知識を自然に身につけやすい。仏教の興隆と共に多くの僧医を輩出、これは近世に至るまで僧医が日本の医療の主流を占めるようになったことが知られる[4]。
奈良時代の730年頃には光明皇后による貧困者やらい患者救済が行なわれていた。
日本の医療制度の歴史は古く、律令制においては、大宝元年(701年)に制定された法令である大宝律令・医疾令のもと、国営の医師養成機関が設置され、卒業した者だけが医師資格を得て国から官位と禄を与えられて医療業務についていた。典薬寮の下に官職としての「医師」が置かれ、大宰府や令制国にも医師が派遣されていたのである。
典薬寮は唐の高祖が624年に設立した衛生行政組織である太医署[5]に範をとったのであるが、太医署は構成が医学部と薬学部で、医学部は医科、鍼科、按摩科、呪禁科の4科に分けられていた。典医寮もこの部門構成に医学教育者が医博士、医療従事者が医師、医学生が医生と表され、このころから医の師で「医師」という名が出現したのである。
国家によるこうした医療管理は平安時代中期まで続いたが、武家の台頭とともに律令制が崩壊。医疾令も形骸化し、国家による医療管理は壊滅。以後、江戸時代まで武家政権が続き、 明治になるまで国家による統一した基準の医師免許制度は存在しえなかった。
ただし典薬寮は、江戸幕府の終わりまで、形式的には残されていた。またこのとき禄を失った官医が巷に出て、自ら医業を開業し生計をたてる様になったといい、これが日本の開業医の発端ともいわれる[6]。
その間、中国の漢方医学が伝来するが、これも日本の漢方医学は中国の漢方医学とは16世紀頃に分岐し、独自の道を歩いていく。
鎌倉時代の日本では、朝廷の官僚的な医療体制から離れ、仏教僧侶を中心とした救済活動や宋からの新しい医学知識の導入によって医療が展開される。そして仏教の慈悲の精神に基づき、僧侶たちが病気の人々を救う活動を行っていった。例えば、臨済宗の開祖である栄西が宋から茶の種を持ち帰り、お茶の薬用効果や栽培を広めた。さらに、救済施設などを通じて、現代のターミナルケア・終末期医療につながる精神やケアがみられるようになった[7]。
一方で、鎌倉幕府は諸国で軍事・政治体制を整えるが、国として全国的な医療制度の整備までは至らなかった。医者になるための学びは、国家による養成から、一族や師弟間での技術継承へと変化していく。また、鍼灸や鍼治療が積極的に行われるのもこのころで、外科的な処置として鍼灸や鍼治療が当時の文献や『徒然草』の第148段にも、その様子が記されている [8] [9]
中世の日本の医学は、古代からの漢方の草根木皮[10]もしくは僧医の加持祈祷が特段発展もないままひき継がれ、施されていた状態であったというが、1368年に大陸が明政府になって日本との通商も盛んとなると留学する医師が増加。さっそく竹田昌慶[11]が1369年に渡ると、その後も田代三喜が1487年に、坂浄雲が1492年に、半井明親が1504年に、吉田宗桂が1539年と続く。朝鮮には1473年に畠山氏の使節で渡った僧医良心などがおり、当時の朝鮮政府に明と日本の医書を献上している。
室町後期の日本の医師を代表する者に、田代三喜の弟子で著書『切紙』で57か条の医師の心得として、医師はまず慈仁の心を持つべきであり、治療には医師と患者の間の信頼関係が重要であるとした曲直瀬道三がいる。武蔵国出身で医学を足利学校に学んだ三喜は明に渡って李朱医学[12]を修め、帰国して当時の関東官領足利成氏に古河に招かれると、当地で医療を行い名声を博したが、京都出身の道三も足利学校に学んだのち三喜に師事して李朱医学を修め、その後京都に戻って医療に従事する傍ら、1577年(天正5年)頃に医学舎として日本最初期の私立医学校となる啓迪院[13]を開いて、後進の育成に努め、日本医学中興の祖として名を成した。修めた李朱医学は、元の医学者李東垣[14]と朱丹溪の学説で、儒教の陰陽五行思想に、宋の頃の五蘊六気や五臓六腑等の思考を組み合わせたものとされ、儒教で説く宇宙の原理に対し、人体の生理や病気を小宇宙にみたてるいわば観念論である。
その後海外から多くの宣教師が来日し布教や交易、文化の交流等の役割を果し始めると、彼等に同行して来た医師達が、布教の為に神への奉仕という名の医療活動を無償で行い、日本における西洋医学の普及に功を成し始めることとなった。特に1553年に来日したポルトガルの宣教師ルイス・デ・アルメイダは自身が外科医でもあり、1559年には豊後の領主大友宗麟の庇護をうけ、日本初の洋式病院を府内に開く。当時の人々にとって西洋の科学的な治療は驚異の出来事だったようで、遠く京や大阪方面からも患者が参じたという。
ルイス・フロイス神父が1585年に執筆した『日欧文化比較』にも、日本人の治療に関する記述が残されている。それによると、それまで傷口には膠を塗った紙片を貼っていたというが、17世紀初頭には木綿糸[15]を用いた縫合術が普及し始めたとしている。そのころには多くの僧医が戦闘の負傷者の治療にもあたるようになると、しばらくして武士の一部も金瘡医となって、気付け薬を与しながらの止血、傷の洗浄から膏薬[16]の投与、骨折までの治療を行うようになる。こうした医師の中には、出血が伴うことから助産に携わる場合もあったという。また、南蛮伝来の鉄砲による傷・銃創の問題解決に金瘡医らは、さっそく当時交流のあったポルトガルの医師たちからポルトガル油つまりオリーブオイルの他、当時アラキ酒と呼ばれたアルコール、マンテイカと呼ばれたラードなどの入手といった交流を続けていた。1580年代以降は、厳しさを増すキリシタン弾圧により、東西の医師同士の接触が難しくなり、技能や知識伝達のための継続的な交流は不可能になってしまった。いわゆる南蛮流外科は、断片的なものが混在する金瘡医療に過ぎず、西洋外科に基づくパラダイムとはほど遠いものだった。
江戸時代においては、幕府などに使える医官と町医者に大別され、そして士農工商の工に当たるとされたが、御典医などは士分に準ずる扱いを受けることもあったという。ただし、医者(医師)を開業するのに資格などは存在せず、『傷寒論』などの知識を持っていれば、当時誰でもなれたという僧侶と共に、身分制の外の職業であった[17][18]というが、極端な話では、私は医者だと宣言し、自宅に「○○医」と看板をあげれば開業できたともいえる。とくに江戸時代初期は医師の育成機関も整備されておらず、ほとんどの医者は結局のところ医学書を独習しただけで開業していたともいう。もちろん勉強熱心で信頼を集めた名医も少なからずいたようである。が、危険な藪医者も多く、中には患者をだまして高い薬を売りつける言語道断の者もおり、まさに玉石混交だったようである。封建制社会における身分を脱する為に町人、祿を難れた武士や家督を継げない二男や三男の中からも、身分的拘束のない医師を目指す者が多数に現れるようになったのである。
江戸時代初期は、中国の医学・漢方が花開いた時代でもあった。明国が清国に滅ぼされ、明王朝に仕えていた優秀な医者が『本草綱目』など、最先端の医学書を持って日本に亡命。病気治療や医学教育に加わったことで、日本医学の基礎が整うこととなった。当時の日本医学の主流は、古代に中国から伝わった植物・動物・鉱物から病気治癒に有効な薬剤を生成・抽出する学術研究である本草学であるため、『本草綱目』などから得られる最新の医学情報は、本草学の発展に大きな影響を与えた。
健康マニアで有名な徳川家康は『本草綱目』を高く評価し、幕府に本草学の研究強化と中国医学書翻訳本の早期刊行を命じている。その結果、各地に薬園がつくられ、国内産薬草の研究が進み、本草学は飛躍的な進歩を遂げた。売薬の生産販売も盛んになり、江戸と大坂には生薬を売る店舗が集中していったのである。
鍼灸はこのころ、全盲の鍼灸師杉山和一が、痛みの少ない日本独自の方法である管鍼法を開発し、鍼医として江戸幕府第5代将軍徳川綱吉に仕えた。そして綱吉の支援を受け、初の視覚障害者教育施設とされる杉山流鍼治導引稽古所を開設し、視覚障害者の教育制度を整えて大きく発展させた。そして技術教育を通じて、視覚障害者が生計を立てるための専業として社会に定着させる基盤となった。
江戸中期の代表的な医師には、安藤昌益の他、古医方[19]を興した後藤艮山や、その思想を継承・発展させた香川修庵、吉益東洞、解剖を行った山脇東洋などがいる。江戸時代中期の医学界は、中国の古い医学方に立ち返り、実践的な治療を重んじる流である古方派が大きく発展した。特に山脇は、1754年に日本で始めて人体解剖に挑んだ進歩派の漢方医として知られるが、当時は儒教の訓もあり、人体解剖は人道に背く行いとされていた時代に、京都所司代酒井忠用から刑死者の解剖公許を与えられたのである。解剖の結果は、五臓六腑の虚構が実証されて、人々の漢方への不信を促すことになり、このことは日本の医学史上に残る画期的な出来事で、これが鎖国下にあって蘭方医学も盛んに取り入れられることとなったのである。
さらに追い打ちとなったのは、1771年(明和8年)3月に、江戸小塚原刑場での刑死体の解剖で、それを見学した一行が持参していた蘭書の図鑑であるターヘル・アナトミアの著書と解剖の所見とが完全に一致している事に驚嘆、一行に杉田玄白、前野良沢、中川淳庵らがおり、これをきっかけにその後彼らによるアナトミアの邦訳書『解体新書』(1774年)の出版がなされたことである。蘭方医である玄白、青木昆陽に蘭方を学んだ良沢、淳庵は安富寄碩に蘭学を学んでいて、江戸の甲必丹客館に通うことで蘭語習得を重ねながら4年の歳月を費して訳書を完成。以降は玄白、良沢に師事する者や漢方から蘭学に転ずる者等が続出、日本の医療医学を蘭方志向に拍車をかけることになる。
一方で、1756年熊本藩に漢方や外科を教える再春館 (学校)が藩立医学校として設立されると、仙台藩医学校(1817年)、佐賀藩医学館・好生館(1834年)、名古屋藩(尾張藩)医学館(のち医学所、1839年)、金沢藩(加賀藩)彦三種痘所(1862年)など、多くの藩がこんにちの国立大学医学部の源流ともなる藩立の医学校を設立していく。幕末には全国266藩のうち96藩が何らかの医学教育施設と医療制度を持っていたとされている。
こうした藩立医学校は基本は漢方医学の養成所であるが、1808年(文化元年)に越前福井藩に設置され、橋本左内や、磯野公道について古医方を、京都の日野鼎哉のもとで蘭学も修めた笠原良策を輩出した済生館(または済世館)は、旧来の漢方医学の講義から開始されたが、幕末には蘭方医学も取り入れられている。
江戸においては、1765年(明和2年)、幕府奥医師の漢方医多紀元孝により神田佐久間町に私塾「躋寿館」が置かれる。この漢方医学の教育機関は幕府の医官・お抱え医師の子弟だけでなく、藩医や一般の町医者まで広く学ぶことができまた講義・座学だけでなく、隣接する病室で無料で臨床教育・実習も行うという先進的なシステムが組まれていた。その後、幕府が医師養成の重要性を認め、1791年(寛政3年)に幕府直轄の医学館となる。元孝は蘭方に追い風の中で、漢方を日本の医学の主流として伝統を守ってきた考証派夛紀氏の出で、夛紀氏は日本に現存する最古の医学書である『医心方』の著者丹波康頼の後裔である。康頼の子孫は代々で典薬寮の長官である典薬頭を世襲し、鎌倉から室町時代を通じて将軍の侍医を多く輩出。1700年代始めに京都から江戸に移り、幕府に仕えて姓を夛紀に改めたのである。
18世紀末になると、幕府も医師養成の重要性を認め、前述の躋寿館を1791年(寛政3年)に幕府直轄の医学館となる。元孝らは時の8代将軍徳川吉宗の信任を得るとともに、躋寿館が医学館となってからも、館長は夛紀氏の世襲となる。
医学館は蘭方に対する漢方医学巻き返しの拠点としても期待されていたのであるが、考証派の学術はのちの近代科学からの目線では疑似科学として捉えられる為に、医学館は後に明治新政府に接収され、廃絶となる。
1781年には蘭医学の振興にまで情熱を燃やした仙台藩侍医で、杉田玄白と前野良沢の一字づつを合わせて名乗る程入れ込んだ大槻玄沢が、江戸に私塾芝蘭堂を開いているが、これが日本における蘭学塾の始まりとされ、その後18世紀から19世紀にかけての日本の医学を動かした人材を多数輩出することになる。例えば、傘屋の絞書き職人から志を立て大坂から江戸に出てきて芝蘭堂に学び、帰阪して医業を開いた橋本宗吉もその門人で、宗吉もまた多くの門人を育てた。その弟子である伏屋素狄は、動物を使った解剖実験により、腎臓は血液をろ過して尿を作る機関であるという腎臓の濾過説を世界に先駆けて発見する実証主義を悟ると、漢方から蘭学に転じたひとりである。
1790年、秋月藩の藩医緒方春朔が、独自に安全性を高めた人痘種痘に成功。これが日本における予防接種の始まりとされている。
紀伊藩外科医の華岡青州は、玄沢の芝蘭堂開設ごろから20年の歳月をかけて曼陀羅華(チョウセンアサガオ)とトリカブトからなる通仙散と称する麻酔剤の調合を完成させ、1805年に乳癌の手術で用いてそれを成功させた。古医方を吉益東洞の子である吉益南涯[20]に、蘭方を大和見立に学び、仲間と古医方や漢方と蘭方の長所をあわせた新しい見知を見出そうとした青州とその仲間らは漢蘭折衷派[21]と称された。
1823年、出島の蘭商館医師にフランツ・シーボルトが着任。鎖国中の日本に西洋医学や自然科学を伝え、膨大な調査・研究を通じて、欧州に日本の実情を深く紹介した。そして1824年(文政7年)、長崎郊外に私塾である鳴滝塾を開く。高野長英ら全国から集まった多くの医師や学者に西洋医学や蘭学を教えた。
鳴滝塾で学んだ塾生の中には、佐賀藩医の楢林宗建らもいる。シーボルトは出島に着いてすぐ種痘を行ったことがしられるが、持参の牛痘苗では日本までの長い航海で痘苗が腐敗するため成功せず、後のオットー・ゴットリープ・モーニッケの代になって、宗建が痘瘡牛の痂皮を用いることを提言、そしてオランダ領バタヴィアから牛痘痂を取り寄せ、宗建の息子建三郎にモーニッケが接種を行って成功[22]した。さらに宗建は、鳴滝塾時代の同門で京都の大蘭方医日野鼎哉のもとへ種痘成功の報せとともに痘痂を届けている。
他方、鎖国下にあって蘭方医学も盛んに取り入れられ、当時蘭方医学を学べる塾としては、江戸では伊東玄朴が1833年に開設した象仙堂(象先堂[23])、大阪では1838年に緒方洪庵が開設した適塾(適々斎塾)が著名である[24][25]。また、蘭医・佐藤泰然が1843年に開設した佐倉順天堂等々、幕末から明治維新にかけて日本の政治や医学を大きくリードする人材が多数に輩出した。
また、西洋諸国に向けた唯一の公的な窓口であった長崎出島警備を受け持つ佐賀藩は西洋医学の影響を強く受け継がれると、幕末期の1851年に「医業免札制度」を導入し、全ての医師に開業には免許を必須とした[26]。
1857年には、かねてから幕府が医学講師にと招聘を望んでいたオランダから、20代の海軍二等軍医ヨハネス・ポンペ・ファン・メーデルフォールトが長崎に着任。彼が日本で行った医学教育は、鳴滝塾やそれまでの日本各地の蘭学塾と異なり、基礎医学から臨床医学にいたる分野のカリキュラムに基づいた系統的な教育を施した。そして医学教育には必ず臨床実習の場が必要であることを幕府に進言、長崎に洋式病院を建てさせたのが医学伝習所のちの長崎養生所である[27]。 長崎の医学所は後に精得館と改称するが、明治維新後に長崎府所管の医学校と改称され、明治初期には文部省所管の長崎医学校へと発展した[24]。
さらに、医学館と考証派に対抗する伊東ら江戸の蘭方医達は、1858年に神田於玉ヶ池に種痘所を構え、蘭方進出の拠点にした。その後幕府はこれを1861年(文久元年)に直轄とし、翌年に西洋医学所と改称、さらに1863年には「医学所」と改称した[24][28]。これによって漢方の医学館と、蘭方の医学所とが幕府公認としておたがいに、明治に至るまで鎬を削る間柄になっていった。医学館は蘭方に対する漢方医学巻き返しの拠点としても期待されていたのであるが、考証派の学術はのちの近代科学からの目線では疑似科学として捉えられ、医学館は後の明治新政府に接収されると、廃絶となる。
明治時代、西洋医学を日本に導入するため、西洋から医者を招いた。また「医師」という呼称が用いられるようになったのは、明治時代に入ってからである[29]。それ以前は「医者」と呼んでいた。
日本では、明治維新後の1874年、医師を免許制とする制度が導入され、1876年には新たに免許を受けようとするものは洋方六科試験合格が必要となることが内務省から通達され、漢方医を志す医師であっても西洋医学を学ぶことが必須とされるようになった[30]。現代の中華人民共和国や韓国ではそれぞれ中医師、韓医師という医師とは別の資格が並立している。
世界各国の医師制度

米国の医師制度
米国では、他の分野と同様に全ての医療関連免許はそれぞれの州が交付する。日本のように医師免許があれば事実上すべての診療科を行うことができるというものではなく、各診療科ごとの専門医資格を必要としている。また手術手技や診療に関しても段階が存在し、高度な医療を行うにあたってもまた別にその専門医資格を必要としている。現在、各州において医師免許に定年制度は設けられていない、専門医資格は3~4年に1回、指定された講義単位数や実績を前提に更新が行われている。
英国の医師制度
英国では、日本のように「医師」であれば事実上全ての診療科を行うことができるということはなく、各診療科ごとに専門医資格が必要とされている。また「総合診療医(家庭医療/一般医療: general practice)」と「病院医(専門医療)」とが厳格に区別され、それぞれ専門領域として独立している[31]。
1890年代には現代ほど厳密ではなく、医学生が医師の助手や船医として勤務したり、専門医資格が無い医師が専門医院を開業したりしても違法ではなかった。アーサー・コナン・ドイルは医学生時代に捕鯨船の船医を務めた他、眼科資格を取得しないままロンドンで眼科診察所を開業していた。またヨーロッパ諸国の資格がイギリス国内で有効となる場合もあり、コナン・ドイルは眼科資格を取得するため1891年にウィーンへ移住した(ドイツ語能力の不足により断念)。
英国の大学医学部は全て公立(バッキンガム大学のみ私立と位置付け)で、伝統的に大学の権威が高く認められているため、医師資格の国家試験は存在せず、各大学の「卒業試験」に合格し卒業することで医師免許が与えられる。留年は認められていないため、中退者も少なくない。
日本と同様に、高校卒業後に大学医学部に入学となるが、英国の大学入学には「A-Level」という統一試験があり、その成績と面接・書類審査等で厳重に行われ各大学の医学部入学となる。医学部は約5年制で、各大学ごとに様々なカリキュラムが組まれている。卒業後は2年間の臨床研修が義務付けられ、その後に専門とする診療科を選択する[31]。ここで大きく「総合診療医(general practice)」と「病院医(専門医療)」とに進路は選択され、それぞれ研修が行われる[31]。そして研修終了の後にそれぞれ総合診療認定医、専門認定医の試験があり、合格して初めて「医師」としての独立した診療行為が許されている。
一般的に医師免許はその国の中でしか通用しないが、英国の医師免許はニュージーランドなどのイギリス連邦加盟国や旧植民地でも通用する。高等教育機関を持たない旧植民地はイギリス本国で留学し医師免許を習得することが多かった。イギリスは植民地のインフラ整備と合わせて医療体制を構築したことから、旧植民地なら絶海の孤島であっても医師の質が比較的高い場合が多い。旧植民地は教育制度をイギリスから取り入れているため、医学教育もイギリスと同じ教科書を使い同じ課程となっていることや、外国人を対象とした医師免許試験を海外で実施しているため、旧植民地では母国の医学部を卒業しイギリスの医師免許を得ることが比較的容易である[32]。このため母国より賃金が高く医師が不足しているイギリスへ渡る医師も多い[32]。イギリスは植民地にもこのため、イギリス連邦なら絶海の孤島であっても医師の質が比較的高い場合が多い。
香港などでは返還前はイギリスの医師免許を持った医師しか医業を行えなかったが、香港返還後ではイギリスと中国の両方の医師免許が通用する。
このようにイギリスの医師免許は一国が認定している資格であるが、国際免許のような性格を持っている。
ドイツの医師制度
ドイツでも、日本のように「医師」であれば事実上全ての診療科を行うことができるということはなく、各診療科ごとに専門医資格が必要とされている。
ドイツの医師国家試験は4段階の試験が存在する。まず日本と同様に中等教育修了後に大学医学部に進学でき、そこで約6年間の医学教育を受けるが、医学部での勉強と医師国家試験は平行して行われ、医師免許取得後にも医学部で医学教育を受ける必要がある。
まず医学部在学2年目で「Physikum(教養試験)」(教養科目)と呼ばれる自然科学系国家資格の統一試験がある。それに合格するとまた1年後に「Das erste Staatsexamen(第一次国家試験)」(基礎医学)と呼ばれる試験があった。これに合格し約2年後に「Das zweite Staatsexamen(第二次国家試験)」(臨床医学)と呼ばれる試験があった。これに合格すると最終学年時に、1年間の病院での臨床研修が義務付けられている。最後に「Das dritte Staatsexamen(第三次国家試験)」と呼ばれる試験があり、これに合格して初めて「研修医 (AIP:Arzt im Praktikum)」という免許が与えられた(現在は研修医という制度がなくなり、医師免許が発行される)。このほかにFamulaturという合計4か月の実習がPhysikum合格後、最終学年前までに義務付けられている。これは医学部の正規の教育課程で行われることではないため、大学の休み期間に学生自らで行う。現在ではPhysikumの後、3年勉学後、1年間の病院実習を行い国家試験に合格後、医師免許を習得できるように制度が改変された。またこの間大学医学部での医学の勉強は同時並行となり、ドイツの医学生はまた別に大学での単位の取得が必要とされているが大学によってはと卒業論文の製作を求めているところもある。そしてこの「医師免許」と「卒論」の二つが揃って初めて大学では卒業が認められ、学位が授与される。卒業論文の代わりに博士論文を書く学生もいる。この場合、博士論文が認定されると、「博士」の学位を授与される。
また医師免許があったとしても医師としての活動が許されているわけではなく、歴史ある医学大国として各「医師会」の権威が大きく、また何年かの臨床研修を受け各医師会、の専門医試験に合格しないと診療科を標榜することが許されない。開業する場合、専門医試験に合格していない場合、公的健康保険に対して診療報酬は請求できない。また、専門医資格の中に「一般医学(家庭医)」という専門資格も存在し、一般開業医はこの専門医資格が必要とされている。
ドイツ国内においては1999年から医師の定年制が施行され、68歳になると保険医療を行うことはできなくなった。また、それによって定年後の医師の生活を支える目的で「医師老齢年金制度」という社会保障制度が存在する。
中国の医師制度
中国では、西洋医学を中心として学ぶ医学部と、中医学を専門に勉強する中医学部に分かれる。西洋医学部を卒業し1年のインターンを経ることで医師免許受験資格を与えられ、中医学部を卒業し1年のインターンを経ることで中医師免許受験資格を与えられる。日本との違いは、医師免許自体が、中医学系と西洋医学系の二本立てであることである。
数年前から、外国人も医師国家試験の受験が可能になっている。嘗て中医師免許相当とされた「国際中医師免許」は、受験しても外国はもちろん本国である中国でさえ医療行為を行うことのできない学力認証試験であり、医師の世界では意味をなさない。
第二次世界大戦前には日本へ国費で留学生を送り医学を学ばせていた。魯迅は仙台医学専門学校(現東北大学医学部)に留学したが、退学し作家に転身している。
韓国の医師制度
韓国では医療二元化体制を取っており、中国と同じく西洋医学系と中医学系に区分される。
韓国で医者になるためには、2つの条件を備えなければならない。まず、医科大学や医学専門大学院で学業を終えること、そして医師国家試験を受けて合格することである。他の方法としては、外国の医科大学を卒業して学士号を取得した外国の医師免許保有者が、韓国の医師国家試験予備試験に合格し、国家試験受験資格を得て国家試験に合格する方法がある。また、軍委託教育制度で医師になることができる。
日本の医師の医師制度
| 医師 | |
|---|---|
| Physician | |
| 略称 | ドクター、M.D.、Dr. |
| 国 |
|
| 分野 | 医療 |
| 種類 | 国家資格 |
| 根拠法令 | 医師法 |
| 称号 | 医師 |
| 試験形式 | 一般試験、実技試験 |
| 所管・認定 | 厚生労働省 |
日本では「医師」は国家資格であり、大学の医学部(6年制)を卒業後に「医師国家試験」に合格して医籍登録を完了したものに厚生労働大臣から免許が与えられる[33]。1999年に改正された医師法16条の2に「診療に従事しようとする医師は、2年以上、医学を履修する課程を置く大学に附属する病院又は厚生労働大臣の指定する病院において、臨床研修を受けなければならない。」と明記され、2004年度からは、臨床医として勤務するためには2年間以上の臨床研修を行うことが努力義務とされた。臨床研修を終えていない医師は、医業を続けることはできるが、病院・診療所の長となることができない。この間の「医師」を一般に研修医とも呼ぶこともある(資格名ではなく通称名)。ただし、基礎研究医や産業医、社会医学者、法医学者などはこの義務はない。しかし、これらの分野でも認定医取得条件や求人に2年間の臨床研修を義務づけている場合もある。
一般的には、病院や診療所といった医療機関で医業(医療行為)を行う医師(臨床医)が多いが、医療機関以外では法務省に所属し、刑務所や拘置所の収容者を対象に医療行為を行う医師である矯正医官、自衛隊に所属する医師である医官や、保健所(地域保健法施行令第4条第1項にて「保健所の所長は医師でなければならない」と規定されている。次項に例外規定もあり)、基礎研究医、産業医、社会医学者、法医学など直接医療行為を行わない医師もいる。
現行制度下では医師免許に更新制度はなく、通常は生涯にわたって有効である。医師は2年おきに住所・氏名などを都道府県知事を経由して厚生労働大臣に届け出る必要がある[33]。医療過誤、犯罪等による資格停止・剥奪は厚生労働省医道審議会により決定される[34]。近年は医療従事者が起こした不祥事に対し、行政処分がより厳格に行われるようになり処分件数が増加傾向にある[35]。
日本の医師免許は診療科ごとに交付されるものではなく、医師は法律上は歯科以外すべての診療科における診療行為を行うことができる、とされている。(歯科医師のみ別資格になっている)
近年では医療の進歩と共に技術的に高い次元での専門化・細分化傾向が強まり、日本においても各診療分野の学会が「学会認定医」、「学会専門医」などの学会認定専門医制度を導入しており、さらに2018年からは専門医の養成・認定を一括で行う日本専門医機構による「新専門医制度」が開始され[36][37]、一般診療者への技術度の目安として広まりつつある。がしかし、これらは法的には「肩書き」に過ぎず、所持していなくても診療科を標榜することは可能である(たとえば、眼科の医師が皮膚科の診療を行うことも可能)。ただし、麻酔科を標榜するには厚生労働省の許可を得なければならない(医療法70条2項および医療法施行規則42条の4による)。
「医師」には「一人医療法人」という制度があり、「医師」一人でも医療法人が設立できる。また死体検案書の作成は、医師の独占業務である。
法的枠組み
日本で医師の資格を規定する根拠となっている法律は「医師法」であり、医師法17条に「何人も、医師でなければ、医業をなしてはならない。」と規定し、職業選択の自由を規制している。なお日本の医師免許は、個人に医業をするために与えられた免許であるため登録免許税が発生する。また、認知症などになると免許を取り消される場合がある。なお、後見人が必要となった場合は免許が取消処分となる。診療報酬などを不正に請求し罰金以上の処罰を受けると取消処分となる。
また、しばしば資格を持たない者が医師を名乗り医業を行う例が見られ、1970年前後には、いわゆるニセ医者が多数存在していたことが社会問題となった(医師法31条1項に違反)。警察庁の調べでは1969年に91件104人、1970年に110件96人、1971年(9月まで)に40件37人が摘発されている[38]。
医師は、医療法で定められた厚生労働省が指定した27の標榜科を、いつでも自由に名乗ることができる。ただし「麻酔科」の『麻酔科医』に関しては、厚生労働省の麻酔科標榜資格審査に合格しなければ、麻酔科の標榜も麻酔科医を名乗ることも出来ず、医師が麻酔を取扱うことが出来ない。
また歯科医業は、歯科医師法により歯科医師しか行う事が出来ない。咬合構築に関与する骨切り術が形成外科医により行われる事があるが、これは歯科医師法違反である(待機処置の場合)。
離島や過疎地で軽症患者に対しては、医師一人だけで多くの診療科に対する医療行為を完結させる必要があり、「医師」の資格により、最低限の医療行為が完結できなければならない。医療機関相互の機能分化・連携により良質かつ適切な医療を効率的に提供する体制が確保されている今日では、設備等の理由で医師が自らの手に負えないと判断した場合には、紹介状の作成や適切な医療機関への搬送等の手段を尽くさなければならない。
薬に関しては、欧米では歴史上薬剤師の業務として発展(完全医薬分業制)してきたものであり、欧米では医師が調剤することはあり得ない事であるが、日本では薬剤師法の規定により、自身が診察した患者に限り、調剤をする事ができる(不完全分業)。ただし、他の医師の処方箋による調剤は、薬剤師が持つ業務範囲であり、原則的に薬剤師免許がなければ、たとえ医師であっても無資格調剤となる。
年齢・性別
| 医師数(人) | 割合% | 内訳 | ||
|---|---|---|---|---|
| 病院従事 (割合%) |
診療所従事 (割合%) | |||
| 総数 | 288,850 | 100.0 | 100.0 | 100.0 |
| 29歳以下 | 26,226 | 9.1 | 13.8 | 0.3 |
| 30~39歳 | 65,003 | 22.5 | 31.7 | 5.3 |
| 40~49歳 | 67,969 | 23.5 | 25.1 | 20.6 |
| 50~59歳 | 65,380 | 22.6 | 17.8 | 31.7 |
| 60~69歳 | 37,880 | 13.1 | 7.8 | 23.0 |
| 70歳以上 | 26,392 | 9.1 | 3.8 | 19.2 |
| 平均年齢 | 48.9歳 | 47.8歳 | 58.0歳 | |
平均年齢は48.9歳[39]。近年では医学部に進学する女子が飛躍的に増え、29歳以下の若い医師は3人に1人が女性である[40][41]。医学部の一学年の女性の割合が半数近い大学も存在する。一方で、入学試験において女子学生を不利に扱う大学も存在する(2018年に発覚した医学部不正入試問題)。
様々な研究により、女性医師の方が男性医師よりも良い結果を出す傾向にあると報告されている[42]。また、医師と患者の性別が異なると手術のリスクも増加する。特に女性患者において顕著であり、女性医師の場合に比べて男性医師の場合は死亡リスクが32%高くなる。
一方で、出産・育児のバックアップ体制が整っていない面が多分にあり、仕事を続けながら出産・育児が困難であり結婚・出産とともに退職する女性医師もいまだ多い。出産・育児により職場を離れた女性医師に対し働きやすい環境を整え、医療の場に戻す方策が始まっているとはされるが、2006年頃から地方の医師不足が顕著になり始めている一方で、都市部では過剰傾向にあり倒産廃業に追い込まれる開業医も少なからず存在する。
就業場所
医師のおおよそ6割は病院で、3割は診療所にて就業している[39]。
| 人数(千人) | 割合(%) | 総人口10万対 | ||
|---|---|---|---|---|
| 総数 | 男女計 | 303.3 | 100.0 | 237.8 |
| 男 | 243.6 | 80.3 | 191.1 | |
| 女 | 59.6 | 19.7 | 46.8 | |
| 医療施設の 従事者 |
小計 | 288.9 | 95.2 | 226.5 |
| 病院の従事者 | 188.3 | 62.1 | 147.7 | |
| 病院(医育機関附属の病院を除く)の 開設者又は法人の代表者 | 5.4 | 1.8 | 4.2 | |
| 病院(医育機関附属の病院を除く)の勤務者 | 132.5 | 43.7 | 103.9 | |
| 医育機関附属の病院の勤務者 | 50.4 | 16.6 | 39.5 | |
| うち、臨床系の教官又は教員 | 27.0 | 8.9 | 21.2 | |
| うち、臨床系の大学院生 | 5.4 | 1.8 | 4.2 | |
| うち、臨床系の勤務医 | 18.0 | 5.9 | 14.1 | |
| 診療所の従事者 | 100.5 | 33.2 | 78.8 | |
| 診療所の開設者又は法人の代表者 | 72.2 | 23.8 | 56.6 | |
| 診療所の勤務者 | 28.4 | 9.4 | 22.3 | |
| 老健施設の 従事者 |
小計 | 3.2 | 1.1 | 2.5 |
| 老健施設の開設者又は法人の代表者 | .4 | 0.1 | 0.3 | |
| 老健施設の勤務者 | 2.8 | 0.9 | 2.2 | |
| 医療施設・老健施設 以外の従事者 |
小計 | 8.6 | 2.8 | 6.8 |
| 医育機関の臨床系以外の大学院生 | 0.5 | 0.2 | 0.4 | |
| 医育機関の臨床系以外の勤務者 | 3.0 | 1.0 | 2.4 | |
| 医育機関以外の教育機関又は研究機関の勤務者 | 1.5 | 0.5 | 1.2 | |
| 行政機関・産業医・保健衛生業務の従事者 | 3.5 | 1.2 | 2.8 | |
| うち、行政機関の従事者 | 1.7 | 0.6 | 1.3 | |
| うち、産業医 | 1.0 | 0.3 | 0.7 | |
| うち、保健衛生業務の従事者 | 0.9 | 0.3 | 0.7 | |
| その他の者 | 小計 | 2.6 | 0.9 | 2.0 |
| その他の業務の従事者 | 0.6 | 0.2 | 0.5 | |
| 無職の者 | 2.0 | 0.7 | 1.6 | |
医師とIT
IT関連技術の進歩に伴いパソコンが急速に普及し、各医療機関ではレセコン(レセプトコンピュータ)だけでなく電子カルテも次第に普及しつつある。
本来、診療を行うために掛かるコストを支払う診療報酬にIT関連機器(レセコンや電子カルテなど)導入のための費用は全く考慮されず、その全てを医療機関側が負担してきた。2005年、国は医療制度改革大綱にレセプトのオンライン化の義務化を盛り込んだが、2006年度の診療報酬改定でも初診料の電子化加算(3点、30円に相当)を新設したのみで、約650億円と試算される財源については全く触れていない。
従来、医師会などを通じてのみ情報を得ていた全国各地の医師同士も、各種掲示板、メーリングリスト(ML)を通じて横断的に双方向性に情報・意見交換できるようになった。学会などではなかなか得られない臨床現場で役立つ医学・医療の経験・知識が、全国的に共有される意義は大きい。
1999年冬のインフルエンザ流行時、medpract-ML(実地医療研究ML)という医療系MLを通じてアマンタジンの有効性が初めて全国的に注目され、その後、迅速診断法や抗インフルエンザ薬などの情報も、医学会や医師会に先んじて様々な医療系MLに流れ、全国各地の医師同士の実体験が共有された。これを学問的に将来性のあるものに取りまとめたものとして、日本臨床内科医会のインフルエンザ全国調査研究:FLU・STUDY/JPAが注目された。
公的医療保険制度と医師
医師免許を取得して初めて医師と呼ばれ、自由診療(保険外診療)を行うことができる。更に保険医の認定を得れば保険医療機関において保険診療を行うことができる(健康保険法64条)。一連の医療行為の中で両者を行うことは混合診療と呼ばれ、今日の日本では制度上認められていない。日本の公的医療保険制度は国民皆保険であるため、必然的に医師の大半は保険医となり、保険者が決めたルール(保険適用)の中で診断・治療を行っている。
国民にとって最も重要な事は、病気にならないことである。しかし、目覚しい進歩をとげ、多くの病気において早期診断・早期治療を可能としつつあるが、何を持って予防しえたかとするか、治療に比べれば遥かにその医学的評価は難しい。病気の早期発見を謳ういわゆる人間ドックや病気にならぬための予防医学などに、現時点では保険が利かない由縁である。(一日人間ドックなどは、人によっては自治体や健保組合などからの補助が出る場合もある)
日本の医師の労働環境

日本における医師の労働環境は非常に厳しいものである[43]。勤務医の労働時間は日本医療労働組合連合会(後述)の2007年4月発表の資料によると、平均労働時間は1日あたり10.6時間、週あたり58.9時間、月あたりの時間外勤務は62.9時間となっている[44]。厚生労働省の「医師の需給に関する検討会」の調査(同年)では、医師の労働時間は平均で週に63.3時間になっている。平均的な医師でも月90時間以上は時間外労働をしており、同省の過労死認定基準が目安とする「月80時間の時間外労働」を超えている。徹夜の当直開けに休みを取る“ディーンスト・フライ”は現在実行されず、50歳以下の医師の多くはその言葉の意味さえ知らない。徹夜明けの医師が外来診療や手術をすることが常態化し、週に32時間以上の連続勤務も珍しくない。中には週に2~3回の当直もあり、睡眠不足や過労による医療事故が懸念されている他、医師の過労死が問題となっている。
医学は高度に専門的であることに加え、日進月歩の技術革新がなされており、そのような中、個々の医師が行う研鑽が労働であるか否かについては、当該医師の経験、業務、当該医療機関が当該医師に求める医療提供の水準等を踏まえて、現場における判断としては、当該医師の上司がどの範囲を現在の業務上必須と考え指示を行うかによらざるを得ない。大学の附属病院等に勤務し、教育・研究を本来業務に含む医師は、「新しい治療法や新薬についての勉強」「学会や外部の勉強会への参加・発表準備」「論文執筆」等を、一般的に本来業務として行っている。このため、当該医師に関しては、「診療等の本来業務」の「等」に、本来業務として行う教育・研究が含まれる。研鑽と本来業務の明確な区分が困難な場合が多いことが考えられるため、研鑽の実施に当たっては、本来業務との関連性について、医師本人と上司の間で円滑なコミュニケーションを取り、双方の理解の一致のために十分な確認を行うことに特に留意する必要がある(令和6年1月15日基監発0115第2号)。
日本の健康保険制度や診療報酬の改定などについて審議する厚生労働相の諮問機関である中央社会保険医療協議会が令和5年11月に公表した『第24回医療経済実態調査(医療機関等調査)報告』によれば、前年度の医師平均給料年額は、医師の平均給料年(度)額(青色申告者を含む)は、以下の結果となった[45]。
| 「個人(医師)」 | 9,854,638円 |
| 「医療法人(院長)」 | 26,529,548円 |
| 「医療法人(医師)」 | 11,180,508円 |
| 「その他(院長)」 | 23,291,976円 |
| 「その他(医師)」 | 13,384,933円 |
| 「全体(院長)」 | 26,313,306円 |
| 「全体(医師)」 | 11,135,115円 |
なお、産業別労働組合として日本医療労働組合連合会がある。
医師の働き方改革
2019年、厚生労働省は医師の働き方改革の推進に関する検討会を開催し、以下の答申が行われた[43]。
医師の転職
これまでは多くの医師は、「医局」という組織に管理されていた[46]。これは大学の「教室(職員室)」とほぼ同義であり、各診療科目の教室が運営する非公式な医師の同業者組織である[46]。医局は教授を頂点とし、定期的に任命される医局長によって日常的な事務運営がなされる[46]。学費として「医局費」が徴収されることもある[46]。
従来の方式では、医師は卒業と同時にいずれかの医局に「入局」していた。医局は医師の研修先・勤務先を指定し、医師はそれに従って転勤する。医局は医師を必要としている病院の情報を集中管理し、必要とされている医師の技能や経験年数に合わせて医師を派遣する。医師が派遣先で経験を重ね、技能を身につけると、派遣先の病院は医師に対して昇給をするか、賃金の安い医師と交代させるかしなければならない。そのため、数年おきに医局は医師を転属させ、新たに若い医師を派遣する。この繰り返しによって病院側は人件費を一定に維持し、経営の安定化を図ることができる。医師は自分の技能レベルに合った就職先で研鑽を積むことが出来る。また、高度な技術を取得することが可能な病院に派遣してもらった場合、「お礼奉公」と称して、しばらく低賃金で過疎地の診療所に派遣される慣習もあり、これによって地方の医師不足を埋め合わせていた側面があった。多くの場合、医師の派遣を受ける病院は大学教授に研究費などを提供し、教授の研究業績に寄与していた。こういう病院は医局の「関連病院」と呼ばれる。研究費が集まる有名教授の下にはさらに入局者が集まり、教授の権威を高める好循環を生む仕組みであった。
派遣を受けた医師は、国立病院に転属すれば「国家公務員」、公立病院に転属すれば「地方公務員」、私立病院に転属すれば「サラリーマン」、大学に戻り「研究生」「大学院生」などの名目で無給の労働力として使役される期間は「学生」と、転属先により身分が変遷する。また日雇い契約で雇われる場合は「フリーター」「非正規雇用」、医師不足の診療科で一人医長に任命された期間は「管理職」と雇用階級も変遷し、数年おきに転属する。こういう身分の変遷は不安定で退職金も福利厚生もほとんどない。最近では、医療費削減に伴い、病院の経営状態が悪化し、多くの医師が「非正規雇用」か「管理職」のいずれかの身分で働くようになり、時間外手当もボーナスもなく、不当に長い労働時間を強いられている。
従来は医局の指示により、転職するのが一般的であった。しかし2004年からの初期臨床研修義務化(スーパーローテート)に伴い、医局に入局する医師が減少し、新たに医師の派遣を行ったり、医師の人材紹介や転職を斡旋する会社が出てきている[46]。これらの医療従事者専門の転職支援サービスは、医局から医師の派遣を断られた病院の医師確保などにも一定の役割を果たしている。このビジネス分野は未開拓で、さまざまな会社がしのぎを削っている。
医師といえど一人の人間である事実にかわりはなく、QOML (Quality of My Life) を大切にするべきという考えも広がりつつあり、医師が過酷な勤務を要求する勤務先から独自の判断で転職するケースが増えている。
少子化の影響
いわゆる少子化の影響で、妊娠・出産を扱う産婦人科や、これに続く乳幼児期の子供を扱う小児科の志望者が少なくなっている問題がある。また、特に産科領域では、一般的に子供は正常に生まれて当たり前との認識があると思われ、何か異常が起こると医療訴訟、さらには重過失等により刑事告訴を受ける可能性も高いといわれている[要出典]。そういったことから、産婦人科や小児科を扱う医療機関が減少し、残った医療機関への負担が増加し、妊娠・出産への対応や子供の急病などへの対応が困難になっている。これらの問題については、少子化に関する諸問題の一つとして、マスメディアなどで頻繁に取り上げられているが、厚生労働省は有効な対策を打てていない。
組織
医師に関する組織には、学会、職能団体(労働組合)、規制団体などがある。
世界規模
イギリス
日本
歴史上
- 日本
- 内薬司 - 律令制の中で皇室の診察と薬の処方を行う組織
- 典薬寮 - 律令制の中の医疾令により制定された機関。天皇に仕えた医師は御典医と呼ばれ、転じて将軍などに仕えた医師も御典医と呼ばれた。
- 施薬院 - 古代の民衆救済機関
- 中国
- 尚薬局 - 古代中国で天子や皇族に仕えた医師組織[47]。
- 太医局(太医署) - 秦朝、漢朝、晋朝の官吏を対象とした医師組織[47]。
- 翰林医官院 - 宋朝、元号が元豊の時に醫官局と改められた。
- 太医院 - 明朝[48]
- 太医 - 元朝から清朝の皇帝に仕えた医師
- 韓国
- 古代ローマ
- 古代ローマの医学界 - 多くがギリシア人で多くが奴隷出身で奴隷医師(servi medici)であった[49]。アスクレペイオンで正規に学んだギリシア人医師の助手として働いた者たちであった。また、奴隷身分出身でなく宮廷に仕えた医師とも分けられた。テオドシウス法典によって、医療組織の体制が作られ、archiatri sancti palatii という宮廷につかえた医師組織、そして archiatri populares という民衆に医療を行う医師組織の二つが存在した[50]。
- イギリス
- Worshipful Society of Apothecaries - ロンドンの内科医・薬局のリヴァリ・カンパニー
著名な医師

文化
- 慣用句・ことわざ
- 「医者の不養生」は、患者に健康を教えながらも医者自身が健康的な生活ができていないことを意味する[53]。英語で該当する格言に、Physician, heal thyself(医者よ、自分を癒せ)[53]、doctors make the worst patients(医者は最も悪い患者になる)[54][55]がある。
表彰する賞
脚注
注釈
出典
- ↑ In 1949, Fildes' painting The Doctor was used by the American Medical Association in a campaign against a proposal for nationalized medical care put forth by President Harry S. Truman. The image was used in posters and brochures along with the slogan, "Keep Politics Out of this Picture" implying that involvement of the government in medical care would affect the quality of care. 65,000 Posters of The Doctor were displayed, which helped to raise public skepticism for the nationalized healthcare campaign. [リンク切れ]
- ↑ 『刀圭家』 - コトバンク
- ↑ 医師のなりたち エーザイくすりの博物館
- ↑ 医学会新聞
- ↑ 『太医署』 - コトバンク
- ↑ 人と薬のあゆみ-医療のあけぼの くすりの博物館、エーザイ
- ↑ 日本人とくすり 中外製薬
- ↑ お灸が『徒然草』に せんねん灸
- ↑ 看護学雑誌 33巻8号 (1969年8月発行)ものがたり日本病院史・5 仏教の救療施設(大熊 房太郎 pp.52-55)
- ↑ 『草根木皮』 - コトバンク
- ↑ 『竹田昌慶』 - コトバンク
- ↑ 『李朱医学』 - コトバンク
- ↑ 『啓迪院』 - コトバンク
- ↑ 『李東垣』 - コトバンク
- ↑ 『木綿糸』 - コトバンク
- ↑ 『膏薬』 - コトバンク
- ↑ 橋本鉱市 1991, 「近代日本における医師社会の階層的構造-「日本杏林要覧」(明治42) による実証的分析-」「放送教育開発センター研究紀要」第7号.
- ↑ “第1回 四診と薬草の調合ができる医師募集(日本・江戸時代) - |医師のキャリア情報サイト【エピロギ】”. 医師のキャリア選択と自己実現を支援するWebマガジン【エピロギ】 (2015年5月12日). 2024年10月29日閲覧。
- ↑ 『古医方』 - コトバンク
- ↑ 『吉益南涯』 - コトバンク
- ↑ 『漢蘭折衷派』 - コトバンク
- ↑ 幕末から明治初期における医学教育 神谷敏郎 東京大学総合研究博物館
- ↑ 『象先堂』 - コトバンク
- 1 2 3 “一 幕末期の教育:文部科学省”. www.mext.go.jp. 2024年10月29日閲覧。
- ↑ 一 幕末期の教育 文部科学省
- ↑ 青木歳幸「種痘普及へ佐賀藩の先手◇西洋医学取り入れ天然痘撲滅を目指した先人の歩みを調査研究◇『日本経済新聞』朝刊2021年11月10日(文化面)同日閲覧
- ↑ 幕末・明治維新の医学 慶応義塾大学医学部
- ↑ 「西洋医学所」。コトバンクより2024年10月29日閲覧。
- ↑ 明治元年12月7日(1868年1月19日)に発布された医学振興に関する太政官布告で「医師の義、人之性命に関係し、・・・」と記載
- ↑ 長与健夫「医学教育制度の変革・漢方から洋学へ:浅井国幹と長与専斎の相剋を中心にして」『日本医史学雑誌』第43巻第4号、1997年、p.p.92-95。
- 1 2 3 “Training to become a doctor”. 国民保健サービス. 2015年8月1日閲覧。
- 1 2 “世界人口考:低所得国から医師を吸い上げる英国の医療人材事情”. 毎日新聞. 2025年10月5日閲覧。
- 1 2 医師法第6条
- ↑ 医師法第7条
- ↑ 医師免許取消者が20人に 厚労省が発表、処分理由と再免許の現実coki
- ↑ 日本専門医機構公式HP
- ↑ “患者の医師選びはどう変わる ~新しい専門医制度によるメリットを探る~|「医」の最前線”. 時事メディカル. 時事通信社 (2021年8月24日). 2022年1月1日閲覧。
- ↑ 「あやしい医者総検診 風評をもとにチェック」『朝日新聞』昭和47年(1972年)1月15日朝刊、13版、23面
- 1 2 3 4 『平成24年医師・歯科医師・薬剤師調査』(レポート)厚生労働省、2013年12月。GL08020102。
- ↑ 2004年医師・歯科医師・薬剤師調査の概況(厚生労働省)
- ↑ (コラム)女性医師の仕事と育児の両立支援(内閣府 平成18年版 少子化社会白書 第3章 第1節 2 産科・小児科医療体制の確保)
- ↑ MD, Robert H. Shmerling (2022年2月17日). “Does the sex of your surgeon matter? A new study says yes” (英語). Harvard Health. 2022年2月17日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年2月17日閲覧。
- 1 2 3 4 5 6 医師の働き方改革の推進に関する検討会『医師の働き方改革に関する検討会 報告書』(レポート)厚生労働省、2019年3月。
- ↑ 「医師の労働実態調査」日本医療労働組合連合会[リンク切れ]
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- 1 2 3 4 5 里見清一『医者とはどういう職業か』幻冬舎〈幻冬舎新書〉、2016年9月30日。ISBN 978-4344984295。
- 1 2 「太医署」。コトバンクより2023年8月19日閲覧。
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- ↑ “「やぶ医者」実は名医のブランドだった…地に落ちた名声の理由、常識覆す語源説”. 読売新聞オンライン (2021年10月5日). 2023年8月13日閲覧。
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- ↑ “doctors make the worst patients”. www.hmpgloballearningnetwork.com. 2023年8月13日閲覧。
- ↑ Fferring, Sue (2006-04-01). “Doctors do make the worst patients” (英語). Journal of Family Planning and Reproductive Health Care 32 (2): 131–131. doi:10.1783/147118906776276224. ISSN 1471-1893.
- ↑ https://www.facebook.com/mainichishimbun. “栄えある「やぶ医者大賞」に佐賀と福井の医師2人 兵庫・養父市”. 毎日新聞. 2023年8月13日閲覧。
- ↑ “やぶ医者大賞・プロジェクト事業”. www.city.yabu.hyogo.jp. 2023年8月13日閲覧。
関連項目
外部リンク
- 公益社団法人日本医師会
- 日本医師連盟
- 厚生労働省 医師等資格確認検索 - 厚生労働省のデータベース。氏名と性別・医師と歯科医師の選択で医師免許資格確認が検索可能である。